マクロミル　ＶＩリサーチ　◆　調査データ＆レポート：定例調査（景況感）：「暮らしに関するアンケート」2006年4月～2009年3月の結果

　ここでは3年にわたる月次のインターネットリサーチの回答から、特に「景況感」について、その結果を、内閣府の消費動向調査と比較して見てみたい。

　調査の実施期間は2006年4月～2009年3月の毎月「15日」より前の一番近い水曜日からおよそ4日間。日本国内在住の30歳以上男女のインターネットユーザー400名の回答を集計した。

※総回収数や調査期間は調査回により若干の変動がある。
※内閣府「消費動向調査」について、くわしくは内閣府サイトを参照されたい。
：消費動向調査 ※クリックすると外部ページに移動します。

　では以下、景況感を訪ねる質問について、全36回すべての回答を見てみよう。結果は図1～図5のとおり。図1～4が各意識指標で、図5がそれらの算術平均である消費者態度指数となっている。

　まず、いずれの図を見ても、消費動向調査の線と当社の調査結果の線には乖離がある。また、消費動向調査の方が、当社の結果に比べて、調査期間内の値の変動の幅（最大値と最小値の幅）が大きい。これはおもに、2007年後半以降 2008年末にかけて見られ、とくに「雇用環境」（図3）で顕著である。

　しかし、そうした程度の差はあっても、この時期、いずれの数値とも下降傾向にある点は、おおむね両調査に共通している。

　また、2009年に入ったころから見られる、徐々に数値が回復する（値が大きくなる）様子は、いずれの図においても、消費動向調査と当社調査で同じような時期に見られている。

　以上を見ると、消費動向調査（全国の世帯を一般世帯、単身世帯ごとに無作為3段抽出して訪問留置調査）と当社（自社パネルの国内30歳以上男女から単純無作為抽出してインターネットリサーチ）の結果は、単発で比較して同じような結果を期待することは危険であるが、ある程度継続的に調査を行い結果の推移を見ていくのであれば、両者の結果には対応があると言えるのではないだろうか。

　以上より、方法を一定にして継続して調査を実施していくと、その結果の推移は、おそらくは測定したい現実を反映しているのではないかと期待される。

※同様の比較については、途中回までであるが右記でも報告しているので適宜参照されたい。インターネット調査の効用と課題 出口慎二（※）。
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